「給料上がればいいけどテレビは上がってないの、今」。俳優の谷原章介が、フジテレビの情報番組『サン!シャイン』で飛び出した。トランプ米政権の関税政策を巡る議論の中で語られた、テレビ業界の現状にも目が向けられる。
注目されたのは、トランプ米政権が導入した「相互関税」の第2弾。2025年4月9日、日本を含む約60カ国・地域への追加関税が発動され、日本への関税率は一律10%分を含めて計24%となった。景気後退への懸念から金融市場にも動揺が広がる中、谷原章介がどのようなコメントをしたのかに関心が集まる。
そこで、谷原章介のコメントを軸に、トランプ関税の発動内容や日本に適用される24%の税率、世界経済への懸念を確認していく。発言の背景と関税政策を巡る問題を押さえながら、今回のニュースのポイントを見ていこう。
【日本への影響は?】相互関税24%と谷原章介のコメントを解説
俳優の谷原章介(52)が9日、MCを務めるフジテレビの新情報番組「サン!シャイン」(月~金曜前8・14)に出演。トランプ米政権が国別の貿易赤字を参考に独自に設けた「相互関税」の第2弾が、9日午前0時1分(日本時間午後1時1分)に発動されることに言及した。
5日に導入した10%の一律関税に続く措置で、貿易が不均衡だと見なす約60カ国・地域に税率を上乗せし、日本は計24%となる。景気後退を懸念する金融市場の混乱にも強硬姿勢を崩さず、米国が主導した自由貿易を中心とする戦後秩序は岐路に立つことになる。
相互関税は、国家非常事態宣言で広範な権限を大統領に与える「国際緊急経済権限法」を根拠とする。トランプ氏は各国が関税に加え、政府補助金や各種規制といった非関税障壁により「米産業を壊滅させた」と主張。巨額の貿易赤字を解消するため高関税で対抗し「米国に雇用と工場を戻す」と狙いを強調している。
スタジオで“トランプ関税”の影響でiPhoneが33万円になるかも、という話題になると、谷原は「その分、給料上がっていけばいいけど、テレビは上がってないの、今は」と言い、共演者らは苦笑していた。