大谷翔平のドジャース移籍を実現させるうえで、欠かせない存在だったのが球団トップの2人だ。なかでも注目されるのが、ウォルターオーナーとフリードマン編成本部長。加えて、大谷の契約には2人の役職に関係する異例の条件も盛り込まれている。
2012年にドジャースのオーナーとなったウォルターは、米資産運用会社グッゲンハイム・パートナーズを率いる経営者でもある。一方、フリードマンは編成本部長としてチームづくりを担ってきた。2人はドジャースの球団運営にどのような影響を与えてきたのか。そして、退任した場合に契約を解除できるという条件は、どのような意味を持つのだろうか。
今回は、大谷翔平のドジャース移籍を後押しした2人の経歴や実績を整理し、契約に盛り込まれた特別条項のポイントを掘り下げる。移籍の決め手となった球団トップの影響力と、大谷側に認められた異例の契約条件に注目したい。まずは、ドジャースを率いる2人の人物像から見ていこう。
【異例の契約条項】を支えたウォルターオーナーとフリードマン編成本部長とは?
大谷のドジャース移籍に大きな影響を与えたのがマーク・ウォルター・オーナー(63)。米資産運用会社「グッゲンハイム・パートナーズ」の最高経営責任者(CEO)として12年にオーナーに就任した。22年5月からはサッカーのプレミアリーグ、チェルシーのオーナーも兼務している。
ド軍オーナー就任後は、13年から11年連続でプレーオフに進出。野球運営部門の決定に口を挟まないオーナーとされている。この日、大谷にド軍のユニホームを着せたのが同オーナーだった。
同オーナーの信頼を得て就任9年目を迎えたのがアンドルー・フリードマン編成本部長。大谷との契約では、この両者のいずれかが役職を退いた場合に大谷側が契約を途中破棄できる「キーマン条項」とも呼ばれる異例のオプトアウト条項が盛り込まれた。フリードマン編成本部長は「翔平はこれまでで最も才能にあふれた選手と言って間違いない。我々は多くの勝利を挙げることが彼にとって何より重要だと理解している」と話した。