アルツハイマー病の新薬「レカネマブ」の承認は、認知症治療に新たな可能性をもたらす一方、医療費の負担という大きな課題も浮き彫りにしました。元プロ野球選手でタレントの長嶋一茂は、この問題についてどのような考えを示したのでしょうか。
2023年9月27日、厚生労働省はアルツハイマー病治療薬「レカネマブ(商品名レケンビ)」の製造販売を承認。薬価や公的医療保険の適用をめぐる議論が始まりました。こうした状況について、長嶋一茂はテレビ朝日「羽鳥慎一モーニングショー」で持論を展開しました。
長嶋一茂が訴えたのは、新薬の承認や治療費の問題だけではありません。「予防医学や再生医療にももう少し目を」と語った発言には、これからの医療のあり方を考える重要な視点が含まれています。ここからは、レカネマブの薬価問題、医療保険財政への懸念、予防医学や再生医療への期待について、番組での発言をもとに見ていきます。
【レカネマブ承認】長嶋一茂が懸念した医療保険財政への影響と予防医学の重要性
元プロ野球選手でタレントの長嶋一茂(57)が6日、テレビ朝日「羽鳥慎一モーニングショー」(月~金曜前8・00)に出演。厚生労働省が認知症のアルツハイマー病新薬「レカネマブ(商品名レケンビ)」の製造販売を承認したことについて言及した。
厚労省は9月27日に中央社会保険医療協議会(中医協)の総会を開き、レカネマブに関し、医薬品の公定価格である薬価の議論を開始した。12月下旬までに保険適用を決める。米国での標準的な価格は患者1人当たり年2万6500ドル(約390万円)と高額で、国内価格がどの程度になるかが焦点。
レカネマブは、製薬大手エーザイと米バイオジェンが共同開発し、病気の原因物質を除去することで進行抑制を狙った初の認知症薬となる。対象は軽度認知症患者と、その前段階である軽度認知障害の人。国内に500万~600万人いるとみられるが、エーザイは実際に使用するのはこのうち1%程度と推計している。
厚労省は9月25日にレカネマブの製造販売を承認した。国内の年間の市場規模は1500億円を超える可能性があるとみている。高齢化の進行で医療費が膨張する中、医療保険財政を圧迫するとの懸念もある。
一茂は、保険財政を圧迫する懸念について、「日本の医療って対処療法になっちゃってるところがまだまだあるので、予防医学だとか再生医療の方にもう少し目を向けて病気にならない体、なりづらい体というものを目指していけば、おのずと国民1人当たりの医療費とかも下がっていくのでは」と主張。「だって病気にならないわけですから。レカネマブというものも今は副作用があって、進行があった後にってことなんですけれども、もしかしたら40、50代くらいから飲んでいても副作用もないし予防薬としても有効性があるみたいなところの臨床が出てくると、もっと少なくなるんじゃないかなという思いもしますね」と自身の思いを話した。